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賃金の下方硬直性とは？
英語：Downward wage rigidity
別名：名目賃金の下方硬直性
意味
名目賃金が、景気が悪化してもなかなか下がらないという性質です。企業は賃金を下げる代わりに、雇用や採用の人数を調整しがちです。
くわしい解説
賃金の下方硬直性とは、不況で企業の業績が悪くなっても、名目の賃金が下がりにくい性質を指します。働く人の生活や士気への影響が大きく、賃下げは従業員の反発を招きやすいため、企業は賃金を維持し、代わりに採用を減らしたり、残業や賞与を調整したり、人員を削減したりすることが多くなります。
経済学では、この性質が、景気の悪化時に失業が増える原因の一つと説明されます。需要が減っても賃金が下がらなければ、労働市場の需給が調整されにくく、失業が残るためです。物価が緩やかに上がる状況では、実質賃金の低下という形で、賃金が調整される面もあります。長い間デフレが続いた日本で、賃金が上がりにくかった背景としても議論されます。
ニュースでは、賃上げの動きと合わせて、賃金の下がりにくさが物価との関係で論じられます。名目賃金の動きなのか、実質賃金の動きなのかを区別して読むことが、基本のポイントです。
例・ヒント
例：売上が2割減った企業が、月給を下げる代わりに、新規採用を止め、残業を減らし、賞与を引き下げる、といった対応をとれば、基本給は据え置かれたままになるのが典型です。
よくある誤解・注意点
賃金がまったく下がらないという意味ではありません。賞与や残業代の部分は変動しやすく、基本給も合意があれば下がります。あくまで「下がりにくい」傾向という意味です。
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