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貨幣数量説とは?
英語:Quantity theory of money
別名:貨幣数量理論, 交換方程式
意味
貨幣量が増えれば、長期的には物価水準もそれに比例して上がると考える、貨幣と物価の関係についての古くからの学説です。主に長期の関係を表します。
くわしい解説
貨幣数量説は、貨幣量Mと貨幣の回転の速さV(流通速度)の積が、物価Pと取引量Tの積に等しいという関係式(MV=PT)から出発します。流通速度と取引量が短期に大きく変わらないなら、貨幣量が増えるほど物価が上がる、という結論になります。この式自体は定義に近い恒等式で、どの要素が原因でどの要素が結果なのかを決めるのは、背後の理論と仮定です。
歴史的には、新大陸からの銀の流入と物価上昇の関係などを説明する考えとして古くから語られ、のちにフィッシャーやフリードマンらが体系化しました。超高インフレの局面を説明する際には、今でも使いやすい枠組みです。一方で、現代の先進国のように、金融の仕組みが複雑で流通速度が不安定な状況では、貨幣量と物価が機械的にそろって動くとは限りません。
中央銀行が資金供給を大きく増やしたとき、物価がすぐ上がるのかという議論で、この説がよく登場します。実際には、貨幣量の増加が銀行の貸し出しや支出に結びつくかどうか、流通速度がどう変わったかを合わせて見る必要があります。
例・ヒント
例:ある国で通貨の発行量が急に何倍にもなり、生産はほとんど増えない場合、商品に対して通貨が余るため、物価が大きく上がります。これは貨幣数量説の典型的な説明です。
よくある誤解・注意点
貨幣量を増やせば、必ず同じ割合で物価が上がるという意味ではありません。主に長期の関係であり、短期には流通速度の変化などでずれます。また、MV=PTは常に成り立つ式で、それだけでは因果関係は示せません。
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