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ケインズ経済学とは？
英語：Keynesian economics
別名：ケインジアン, ケインズ主義
意味
不況の主な原因を総需要の不足とみて、景気を支えるために政府が財政支出や減税で需要を補うことを重視する、経済学の考え方です。
くわしい解説
ケインズ経済学は、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズが1936年の『雇用・利子および貨幣の一般理論』で示した考え方を土台にしています。景気は、家計の消費、企業の投資、政府の支出などを合わせた総需要の大きさで決まると見ます。需要が足りないと、物が売れず、企業は生産と雇用を減らし、失業が長引きます。価格や賃金がすぐ調整されて元に戻るとは限らない、という前提がこの見方の核心です。
この考え方が広まったのは、1930年代の世界恐慌で、市場に任せるだけでは大量の失業が解消しなかったからです。そこで政府が公共事業や減税で需要をつくり、景気の落ち込みを和らげる、という政策の理屈が生まれました。一方で、1970年代の物価上昇と不況の同時発生に十分答えられなかったとして批判を受け、その後は新しい理論と組み合わされて発展しています。
ニュースで「景気対策」「財政出動」という言葉を見たときは、その背後にこの発想があることが多いです。確認したいのは、需要不足が本当に主な原因なのか、それとも人手不足や供給の制約が原因なのかという点です。後者だと、需要を足しても物価が上がるだけになる場合があります。
例・ヒント
例：不況で民間の投資や消費が冷え込んだとき、政府が道路や学校の整備に資金を出して仕事をつくると、そこで働く人の所得が増え、その分が次の消費にも波及すると考えます。
よくある誤解・注意点
ケインズ経済学は、いつも政府が支出を増やせばよいという主張ではありません。景気が過熱しているときは支出を抑える面もあります。また、現代の主流派はケインズの考えに他の理論を加えたもので、1936年当時のままではありません。
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